『啓蒙の弁証法』の文化産業の章の最後になって語られるのが、文化産業と広告との関係です。
少し考えればわかることですが、文化産業が売り出す作品＝商品は、その内容を十分に味わう前に料金を支払うことになる場合が普通です。
たとえば見終わった後に映画料金を払ったり、読破した後に本の代金を払ったりすることはありません。
内容がよくわからない状態で購入するのであれば、購入にはギャンブルの要素があるわけですが、
競馬に予想屋が欠かせないように、商品の「評価」をしてくれる広告（紹介記事を含む）の役割が重要になってきます。
そのため文化産業は、商品の「評価」に関わる広告（紹介記事）を業界のコントロール下に置いて、消費者に自分たちが売りたい商品を購入させるよう誘導していくことになります。
（当然ながら、商品購入にマイナスとなる正論を、消費者が信頼することを彼らは恐れています）

少しアドルノの文脈から離れてしまいますが、ここで僕はメディア端末や出版物の中で「司牧」の役割を演じる〈メディア的存在者〉について少し説明しておきたいと思います。
前出の引用文では、映画を観る女性観客はスクリーン上の女優に自分もなれるかもしれないと感じるとともに、
スクリーン上の存在（メディア的存在者）と現実の自分との距離を意識しないわけにはいかない、と語られていました。
ここでアドルノたちの言う「現実との距離」が、〈メディア的存在者〉である女優と現実の自分との差異であり、「商業的メディア空間と現実との距離」を示していることは、強調しておきたいところです。

これまで『啓蒙の弁証法』（1947年）を読み解きながら、アドルノの文化産業批判をアップデートしてきましたが、今回はその完結編です。
文化産業は事前に想定された売り上げの確保を「予定された世界」と見なし、
「予定」がそのまま実現されることを「秩序」だと考えています。
つまり、電車が時刻表通りに狂いなく運行されるような世界を規範としています。
未来とは、将来の利益が不安定になるような予定外のものであってはならないのです。
そのため、文化産業は大衆のニーズを掘り当てる「作品＝商品」を生み出す方向から、
自分たちが売り出したものを「予定された」とおりに大衆に買わせるという方向へとシフトしていきました。
事前のマーケティングで「予定された」とおりに商品が売れてくれたら、企業としてこれほど安心・安全なことはありません。
とりわけ、景気後退局面であれば、なおさら心強いことでしょう。

これまで僕は『啓蒙の弁証法』や「文化産業についてのレジュメ」に従って、アドルノの文化産業批判を取り上げてきたのですが、
ここからはアドルノの理論について物足りないと感じる点について言及したいと思います。
生意気なようですが、僕はアドルノの文化産業批判は不徹底な理論だと思っています。
それは文化産業の「様式化」を批判する彼らの主張自体が、「資本家こそが悪であり、労働者は搾取された被害者である」というマルクス主義的な「図式」に依存しているからです。
アドルノは文化産業という「売り手（資本家）」については激烈に批判しているのですが、「買い手（消費者）」の欲望や生き方をほとんど批判してはいません。
そのため、消費者は無力な被害者であるかのような印象を与えます。
しかし、本当にそうなのでしょうか。

アドルノとホルクハイマーの共著『啓蒙の弁証法』（1947年）は、なぜ近代啓蒙社会がファシズムを生み出したのかを解き明かそうとした書物です。
理性を至上の価値とするはずの社会が野蛮へと反転することを、彼らは「啓蒙の弁証法」と考えているのですが、
そのような反転した社会では、理性が追放されていくため、個人の批判的な感性も排除されます。
全体主義的な戦時体制の中で批判が排除されるのはわかるのですが、
アメリカのような大衆消費社会においても、同様の危険があることを指摘したのが「文化産業」の章です。
アドルノたちは大衆消費文化を生み出す「文化産業」に、個人の主体性剥奪の危険を感じ取りました。
大衆のための非政治的な娯楽作品が、どうして個人の抑圧を招く結果になるのでしょうか。

普通に現代思想の本を読んでいても、「文化産業」という言葉を目にすることは、珍しいのではないでしょうか。
初めて聞いた、という方もいると思います。
この言葉は、フランクフルト学派に属するマックス・ホルクハイマーとテオドール・アドルノの共著『啓蒙の弁証法』（1947年）のⅣ章「文化産業」で用いられたものです。
「文化産業」の章は大衆文化（消費文化）に対する本質的な批判になっているので、
消費資本主義に依存した私たちにとっては、かなり耳が痛い内容です。

ホルクハイマーとアドルノが「文化産業 Kulturindustrie」と呼んだものは、複製を基盤とした大衆消費文化の生産者（生産事業者）にあたります。
今で言えば、市場にある文化的な生産物のほとんどが文化産業の手によるものです。
そんな文化の担い手が、なぜ批判されなければならなかったのでしょうか。
簡単に答えるならば、経済システムによって流通する文化生産物は、文化である以上に「商品」でしかないからです。
文化産業には、大衆向け文化を通して人々から主体性を奪い、社会体制にとって都合の良い「労働者」を作り上げる役割があります。
つまり、文化的商品﹅﹅には労働者を支配する側面が隠されているのです。

社会のかたちは時代ごとに移り変わっていきます。
右に寄ったと思えば、今度は左に寄ってみたり、またその逆になったり、なかなか同じかたちを維持し続けることができません。
そのような社会変化を大きく捉えれば、「集約」と「拡散」のせめぎ合い、というふうに整理できると僕は思っています。
「集約」とは、さまざまなものを一つにまとめることですが、
人々が集まって社会を形成することが、まずは社会集約の運動だと言えます。
その上でさらに集約の運動を推し進めると、中央集権的な管理へとたどり着くことになるでしょう。
集約は中央に管理された同一性を価値とする運動です。
「拡散」は、集まっていたものが散り散りになって拡がっていくことです。
集団が個へと分解するのは拡散運動ですし、社会形態としては権力分散型や地方自治にあたります。
拡散は多様性を価値とする個々の自立を価値とする運動です。
大雑把に言えば、国家権力を中心として人々をまとめ上げた「近代」は集約の時代でしたし、
自由市場を前提として脱中心的な欲望を称揚した「ポストモダン」は拡散の時代でした。

日本の「商業文芸誌」は、横並び文化で成り立ってきました。
そう、隣の人を見て自分のやることを決めるという、日本的なアレです。
気がつくと、みんなで同じことをやっている……。
これは新規参入がなく、周囲の「空気」から浮かなければ「安全」だという、自己保身的な社会にありがちな構造です。
どこでも同じニュースを流している地上波テレビ局が、その典型です。
商業文芸誌の代表は「文学界」「群像」「新潮」「文藝」「すばる」などですが、それぞれ出版社が違うはずなのに、登場する書き手は驚くほど変わりがありません。
他の文芸誌が評価しない作家を、ある文芸誌だけが掲載することにこだわった、という現象は見られないと思います。
どの雑誌も掲載する作品を作者﹅﹅によって決めていますし、
要求するレベルも全部同じだということです。
文芸誌は複数存在するように見えても、実際は一つのイデオロギーを共有した競争﹅﹅なき﹅﹅中央管理世界でしかないのです。

社会主義体制が崩壊した1990年代以降、資本主義が世界を支配しています。
それが唯一絶対の地位を得たことで、人々は消費資本主義がイデオロギーであると意識しなくなりました。
社会の評価基準を手中に収めた資本主義は、
現代の犯すべからざる神とまで言える段階に達しています。
もはや資本主義をイデオロギーだと主張するだけで、神が作った世界の安定を乱す「迷惑な人」と見なされてしまうのではないでしょうか。

今の日本はアメリカに従う「対米従属体制」であり、他国に主権を譲り渡したパロディ国家です。
たしかに主要7か国の一員に名を連ねてはいますが、もはや日本に主要先進国の内実はありません。
では、欧米列強のパロディ──「贋物」の国家──を不本意とした場合、それを改める方法はあるのでしょうか。
当たり前の結論ですが、アメリカに従属することをやめるしかありません。
「対米従属体制」は、アメリカに国土防衛を任せていることで成立しています。
そのため、アメリカに頼らず、独力で防衛する力を持つことが、対米従属から抜け出る条件になります。
その現実化には、周辺国と平和的関係を築く努力が欠かせません。
つまり、対米従属から離脱する条件は、こうなります。

　①　自主防衛力の強化
　②　周辺国との平和的関係

この両輪のどちらが欠けてもいけないのです。